富裕層は子ども教育についてどう考え、どう行動しているの？“幼児教育”最前線

我が子の教育をどうすべきか。子どもを持つ親なら誰しもが一度は考えるテーマだろう。

多くが子どもの将来のためにと教育の重要性を認識しながらも、数式のように「これだ」という正解がないだけに、何を優先すべきかは自己判断となる。

今回は、富裕層の間で当たり前となっている我が子への幼児教育について深掘りしていく。

【0歳からの幼児教育・前編】年収2,500万以上の“稼ぎ人”が、幼児教育をいち早く始める理由

今回のテーマは、「我が子の教育をいつ始めるのが良いのか」だ。

出産直後は、我が子の人生において必要になり得る教育方法を、あれやこれやと考えるものだろう。

だが、いざ実際に子育てに直面すると、果たして机上の理念は本当に正しいのかどうか、判断に迷うものだ。

その最初の難関といっても過言ではないのが、家庭内での子育てや玩具による知育以外の方法として、いつから子どもの教育を始めるのか、だ。

文部科学省では「子供の学習費調査」を定期的に行っているが、対象年齢は3歳以上となっている。

教育関連の大手企業による教育に関する調査にしても、多くが3歳以上からが対象だ。

基本的に日本社会における幼児教育は、幼稚園の就園時期となる3歳頃からがひとつの目安となっている。

しかし、今回取材した佐々岡純さん（39歳、仮名）は、我が子を生後半年から家庭外の幼児教育に通わせていた。

佐々岡さんは7年前に飲食店運営会社を自ら立ち上げ、経営者として年収は2,500万円を超える。

プライベートでは都内の低層マンションを所有し、専業主婦の妻と、現在9ヶ月の女の子の3人で暮らしている。

「娘の将来を考えて、生後半年頃からリトミックと個人運営による幼児教育の2つの教室に通わせています。

それぞれ、週1回のペースで授業は30分～1時間程度、月謝はそれぞれ5万円です」（佐々岡さん）

両教室の内容は、主に音楽や言葉遊びなどを通して、視覚・聴覚・触覚を刺激しながら身体を動かすことにあり、子どもの表現力や感受性を高める効果があるとされている。

「どうしても家庭内だけの教育には限界があり、幼児教育の専門的なところで学ばせた方がいいんじゃないかと考えています」（佐々岡さん）

得てして高収入世帯とされるような家庭が、我が子を早くから習い事に通わせるというのはよく聞く話だ。

しかし、まだ0歳という乳幼児期の段階で習い事をさせることに、果たして意味はあるのだろうか。

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