日本はまだまだ！？「女性の起業」が最も進む国、1位になった“中東の国”とは

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米クレジットカード大手マスターカードが、「女性起業家指数」を発表した。

この指数は、女性活躍推進の取り組みや起業のサポート環境などを評価し、点数化したもの。

4回目となる今回の調査で、58カ国・地域中1位となったのはイスラエルだった。融資を始めとした金融サービスへのアクセスの良さや、起業サポート体制の充実が高く評価され、初めて首位を獲得した。

日本はナイジェリアに次ぐ47位だった。

マスターカードは、新型コロナウイルスの感染拡大以降、世界の女性起業家の42％がデジタルのビジネスモデルへ移行し、34％が新たなビジネスチャンスを掴んだと推計している。

◆マスターカード「女性起業家指数」はこちら

ブラザー工業は、220万円の家庭用刺しゅうミシンを発売する。

2021年1月下旬に発売予定の「ルミナイアー XP1」は、業界で初めて本体にプロジェクターを搭載。布地に刺しゅうや実用縫いの模様を映して縫製前の位置確認や完成イメージをシミュレーションできる。

新型コロナウイルスの影響による手作りマスク需要や巣ごもり需要で、ミシンの販売は増加しており、ブラザーは2020年度の世界販売台数を前年度比30％増と見込んでいる。

アメリカで、27年間冷凍保存されていた受精卵から子どもが誕生した。

米メディアによると、受精卵は1992年に凍結されたもので、29歳の女性が養子縁組したことから今年2月に解凍、子宮に移植して無事出産した。

27年間冷凍された受精卵を移植し出産に成功したのは、全米で最長の記録だという。

ブルームバーグ通信によると、世界の銀行が2020年に発表した人員削減数が8万5,540人に上り、2015年以来の規模になった。

このうちヨーロッパが約6万8,000人で全体の8割を占め、アジア太平洋は9,330人だった。

日本政策金融公庫が、中小企業の海外現地法人を対象に「今後の事業展開で有望な国・地域」を調査したところ、ベトナムが首位となった。

調査は日系1,529社を対象に8〜9月に実施したもので、今後3年間程度の事業展開で有望と考える国・地域を聞いたところ、ベトナムが28％に上り、2位の中国、3位のミャンマーに大きく差をつけた。

ベトナムを有望視する理由として、「現地市場の将来性が高い」「労働力が豊富」といった声が多かった。

◆日本公庫「海外現地法人の業況調査報告」はこちら

ディーン＆デルーカから、シェフとコラボレーションした缶詰が登場した。

東京・代々木八幡の「マル・デ・クリスチアノ」のシェフが監修した「イワシのオリーブオイル煮」や、鎌倉「オルトレヴィーノ」監修の「牛肉と香味野菜のイン・ビアンコ」など、人気店のシェフ3人とコラボした6種類を販売する。

価格は800円（税抜）〜、店舗やオンラインストアで購入できる。

博報堂生活総合研究所は､15～34歳の男女2,080人を対象に｢スマートフォン･SNS内の保存データ調査｣を実施した。

写真・動画の平均保存点数は15～24歳の「Z世代」が2,914点、25～34歳の「ミレニアル世代」が3,568点で、最も多く保存している人物写真・動画は、どちらの世代も｢自分自身｣だった。

Z世代では、保存する人物写真の約3割がセルフィーとなったが、10代後半の世代に限って見ると「芸能人」が最も多く4割に上った。

Instagramのプロフィール写真では、Z世代では｢後ろ姿など顔が特定されない自分」が最も多く、ミレニアル世代では｢顔を出している自分」が最多だった。

◆「スマートフォン･SNS内の保存データ調査」はこちら

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