築40年のマンション、内装は綺麗だけど耐震性は大丈夫？購入前のチェックポイント(1/3)[東京カレンダー

「大人の学び」に興味はあるけど、効率的に学びたい。

そんな忙しい読者に向けて、東カレWEB編集部が、教養系のYouTube動画をテキストで解説。

知識を集めて、自分の引き出しにストックすると見える景色が変わってくる。隙間時間に、サクサク効率的に学習しよう！

▶前回：築25年の物件を購入したら、あと何年住める？マンションの寿命についてお答えします

宅地建物取引士の資格を持ち、「住宅購入エージェント」としてYouTubeで発信している水智氏の動画を紹介する。

水智崚（みずちりょう）

不動産業界が大嫌いな住宅購入エージェント
「後悔しない住宅購入」の方法を追求＆発信

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築古のマンションって、地震に弱いって本当？新耐震と旧耐震について

前回は、「マンションの寿命」について説明したが、同じく築古の物件を選ぶときに重要となる「耐震性能」について今回は解説する。

新耐震と旧耐震基準について簡単に説明すると、1981年6月1日以降に建築確認を行ったマンションは、新耐震基準が適用されていて、それ以前に建築確認を行っている場合、旧耐震基準が適用されているマンションとなる。

ここで注意が必要なのが、「建築確認をした日」が起算日であること。

つまり、「建築前に検査機関にこんな建物を建てますよ、と申請した日」が基準日となる。

物件探しをするときに、消費者が目にするのは基本的に竣工年月日。これは、建物が完成した日のことを指す。

マンションの場合、申請してから完成するまでに約1年以上、大規模なものだと2年近くかかることもある。

したがって1982～1983年あたりに竣工された物件の場合は、旧耐震か新耐震どちらの基準が適用されているのか、竣工年月日から判断しづらい。

このあたりの年代の物件を検討する場合は、建築確認が行われた日を調べると良い。

調べるためには、建築確認申請の年月日を確認できる「確認済証」や「検査済証」を見る必要がある。

さらに古い基準では、1971年の法改正前の基準で建てられたものを、旧々耐震基準の物件という。

勘違いする人が多いのが、2000年の法改正だ。

2000年の法改正は、主に木造戸建てに関してのことなので、マンションを検討している人はあまり気にしなくて良い。

旧耐震基準とは、「震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、破損したとしても補修することで生活が可能な構造」で、それ以上の震度に対しての強度基準はない。

新耐震基準とは、「震度6強～7程度の揺れでも、建物が倒壊・崩壊しないこと」となっている。

とはいっても、阪神大震災や東日本大震災のときに旧耐震基準の建物が壊滅状態だったのかというと、そういうわけではない。

地震に対する建物の強さは、耐震基準だけで決まるわけではないからだ。